東証プライム企業グループ運営「Rimple（リンプル）」のメリットやデメリットについて徹底解説します！

こんにちは！管理人まさおです。

まさお

東証プライム上場企業グループが運営する不動産投資型クラウドファンディングのサービスはご興味ありませんか？

そんな方には今回ご紹介するこちらのサービスがピッタリかもしれません。

Rimpleは投資金額1万円から不動産投資が可能な、不動産投資型クラウドファンディング（以下「不動産型CF」）サービスです。

またRimpleの運営会社は東証プライム上場企業「ミガロホールディングス株式会社」の子会社（主軸企業）。

不動産型CFサービス運営会社には上場企業も数社ありますが、プライム上場企業グループはより信頼度や安定感に期待が持てますね。

まさお

ただし当サイトではそう言ったメリットだけ見て、デメリット面を確認せずに投資することは推奨していません。

そこで本記事ではRimpleのサービス内容について、デメリットなども含めて徹底的に解説したいと思います。

Rimple（リンプル）

Rimpleのサービス基本情報

まず最初にRimpleの運営会社や振込先銀行など、サービス利用開始後にも役に立ちそうな情報を整理してご紹介しておきます。

Rimple（リンプル）

Rimpleの募集ファンドについて

次にRimpleの最新の募集ファンドのデータを集計してご紹介しておきます。

※毎日夜間更新。正確な情報は公式サイトでご確認下さい。
※当該実績は過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。

まさお

利回りは決して高くはありませんが不動産型CF業界ではトップクラスの実績を誇ります。

Rimple（リンプル）

Rimpleの提供するサービスについて

Rimpleは不動産特定共同事業法不動産投資型クラウドファンディングの根拠法で、不動産投資を小口化し...に基づき、プロパティエージェント株式会社が国土交通省から許可を得て運営する不動産型CFのサービスです。

Rimpleのサービスでの投資イメージ

サービスを利用する投資家は、Rimpleによりファンド化された不動産物件に最低1万円から投資を行うことが可能です。

また投資不動産は主に都内のプロパティエージェント社の投資用マンション「クレイシア」の区分数室などが対象となります。

このためRimpleでの投資は債券や社債等より高いリターンを目指す、ミドルリスク・ミドルリターンの投資となっています。

Rimple（リンプル）

Rimpleでの投資の主なメリット

ここからはRimpleの主なメリット面について少し掘り下げてご紹介しておきたいと思います。

優先劣後構造で投資家を保護

投資家保護のため、ほぼ全ての不動産型CFファンドに採用されている優先劣後構造がRimpleの全ファンドでも採用されています。

Rimpleの「優先劣後構造」

この仕組みについて、僕がメリットと感じているところが3点あります。

もちろん投資なので100%元本棄損が起きない訳ではありませんが、十分な劣後出資があれば安心して投資しやすくなりますね。

まさお

ちなみにRimpleの劣後出資の割合は30%固定。これは他サービスに比べて非常に優秀な割合となっています。

Rimple（リンプル）

東証プライム上場企業グループが運営

Rimpleは東証プライム上場企業であるミガロホールディングス株式会社の主軸会社が運営している点で非常に安心感があります。

参考 ミガロホールディングスの株価

また同社は2004年2月6日設立（20年超）とほどほどの歴史のある不動産会社のため、その知見に基づいた不動産投資が期待出来ます。

Rimple（リンプル）

他社ポイントを利用した投資

Rimpleには独自コイン「リアルエステートコイン」の制度があります。

このコインは永久不滅ポイントなど他社ポイントから交換ができ、投資申込に利用できます。

リアルエステートコインへの交換・利用イメージ

このため他所で余っているポイントがあれば、このコインに変えてポイント投資に使ってみるのも良いですね。

まさお

ただしコインには3年の有効期限があり、当選確率がさらに下がると少し気になってくるかもしれません。

※キャンペーンなどにより有効期限が無い場合もあります。

Rimple（リンプル）

運用中の資金の上下が無い

Rimpleというより不動産型CFの一般的なメリットですが、運用中の資金は株価のように毎日上下することはありません。

このため仕事中に株価が気になって何度もスマホをチェックしてしまうような方には合っている投資サービスだと思います。

Rimple（リンプル）

Rimpleでの投資の主なデメリット

こちらでは、Rimpleの主なデメリット面についてご紹介しておきます。

元本や利回りは保証されない

Rimpleに限らず投資一般に言えることですが、元本や利回りは保証されません。

まさお

そもそも出資法により元本を保証して資金を集める行為は禁止されています。

もちろん優先劣後構造などによって元本棄損が起きにくいよう図られていますが、天災や急激な景気の変動による元本棄損の可能性は残ります。

2022年12月現在は、実際に元本棄損したファンドはまだありませんが、将来も発生しない保証はないことを理解して投資を行う必要があります。

Rimple（リンプル）

利益は総合課税対象の雑所得

定期預金や株式投資の利益は本業の所得とは別に一律の税率が課せられます。

これに対して不動産型CF投資で得られた利益は本業との総合課税対象の雑所得になります。

また本業と合計した所得は多くなればなるほど、累進課税により一定額を超えた部分の税率は高くなります。

まさお

例えば695万円を超えた部分には所得税だけで20%以上の税率が課され、さらに住民税10%も掛かります。

参考 所得税の税率|所得税|国税庁

このため不動産型CFなどの投資は元々の所得が多い方にとっては、やや不利な投資方法と言えるかもしれません。

ただし給与所得や退職所得以外の所得の金額の合計額が20万円を超えない場合は、所得税の確定申告は不要です。

Rimple（リンプル）

Rimpleで投資を始めるには

Rimpleで投資を始めるには、次の2点を用意して会員登録ページから申込む必要があります。

また本人確認書類には下記の(A)群のいずれか1点＋もう1点の2つの書類提出が必要となります。

なおRimpleの本人確認がオンライン確認に対応していないためハガキ郵送での確認のみとなってます（2023年1月現在）。

このためRimpleで投資を検討されている方はお早目の会員登録をお勧めします。

Rimple（リンプル）

まとめ

Rimpleは東証プライム上場企業グループ運営や劣後出資割合の高さから安心感のあるサービスです。

もちろん投資サービスなので損をする可能性が無い訳ではありませんが、本記事でRimpleの魅力が伝わってくださればと思います。

またきちんとデメリット面もご理解頂いた上で、他の投資手法、サービスなどとのポートフォリオの1つに加えてみては如何でしょうか。

Rimple（リンプル）

おまけ「Rimpleの今までの主な出来事」

管理人まさおが独断と偏見に基づき、今までのRimpleに関連する主な出来事をまとめています。

Rimple（リンプル）